〔ユーザーが「触れる」・「変わる」動画へ〕 インタラクティブ動画(双方向動画)で動画広告効果を可視化 vivitoとMILが業務提携
―インタラクティブ動画の更なる普及促進でデジタル動画マーケティングを推進―
左：MIL代表取締役 光岡 敦氏 右：vivito代表取締役 辻 慶太郎
□動画広告市場は拡大傾向が続く一方、ユーザーの動画広告に対する不快感も高まる傾向
2017年の運用型広告費は9,400億円であり、動画広告費が占める割合は7.9％の966億円となっています。また、2017年の動画広告費が1155億円(前年比133％)に対し、2018年の動画広告費は1,612億円(前年比139.5％)に拡大すると予測されており、更なる動画広告の需要が高まると考えられます。（出典元：電通「2017年(平成29年)日本の広告費」・「2017年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」）
ジャストシステムの『動画＆動画広告 月次定点調査（2018年2月度）』によると、動画広告が流れて不快感をもったメディアとして「WEBサイト」を挙げた人は80.4％となっており、各ソーシャルメディア（YouTube/LINE/twitter/Facebook/Intstagram）も半数以上の人が不快に感じたことがあると答えており、不快に感じた動画広告を約2割の人はブロックしていると答えています。
□動画広告を約8割のユーザーが覚えていない！ビューアブル(可視可能)な動画広告の必要性高まる
第２回マクロミル×デジタルインファクト共同調査「動画広告ユーザー調査2017」によると、「ソーシャルメディア」・「無料動画サイト」・「ニュース/ポータルサイト」・「キュレーションサイトやアプリ」でのユーザーが目にする動画広告のうち、ユーザーがその内容を覚えていると答えたのは約2割。その他の8割は内容を覚えていないもしくは目に入れず広告を閉じてしまっている。
JIAA（日本インタラクティブ広告協会）のビューアブルインプレッションに関する広告価値検証によると、日本のデジタルメディアにおいてビューアブルなインプレッションはノンビューアブルに対して、広告認知で7.9倍、CTRで23.4倍の広告効果を発揮するとの調査結果が示されており、ビューアブルな動画広告はより需要が高まると考えられます。
そのため、単純に動画を流す（受動的な動画広告）だけでなく、動画内でユーザーに操作させる（能動的でビューアブルな動画広告）が動画マーケティング・動画プロモーションで今後さらに重要になると考えられます。
□ユーザーに操作させるインタラクティブ動画で、ビューアブル動画広告の普及を促進！
動画広告に関してはインプレッションや視聴回数・視聴者数などの「認知」に関する数値は測れるものの、「ターゲットの態度変容」を測定することが難しいとされています。そこで、近年デジタル動画マーケティング領域で注目されているのが「インタラクティブ動画」を使った動画広告です。動画内でユーザーに操作させるインタラクティブ動画は、ＥＣサイトでの動画コマースとしての使い方はもちろん、採用動画におけるミスマッチの減少や興味関心の増加など、様々なシーンでの活用が見込まれています。
このようなインタラクティブ動画をインタラクティブ動画編集プラットフォーム「MIL」を使うことによって簡単にタグを配置することが出来、動画からシームレスに正確な情報をユーザーに伝えることを可能とし、ユーザーの態度変容の測定を可視化します。
また、デジタル動画広告のコンテンツの賞味期限は短く、常に新たな素材をタイミングを逃さず配信することが不可欠となっています。そのためには多くの動画パターンを短期間で制作することが必要となります。デジタル動画に特化したプラットフォーム「クルオ」では、経験豊富な1500名のクリエイターがインタラクティブ動画に合う最適な動画を、短期間で多くの動画パターンを制作し、インタラクティブ動画の効果を最大限に引き出します。
今回、両社がパートナーシップを結ぶことにより、デジタル動画マーケティングでのインタラクティブ動画の活用を促進し、動画広告のビューアブル動画広告の普及を促進することで、デジタル動画マーケティング市場をさらに活発化させてまいります。
今後もvivitoは、デジタルコミュニケーションにおいて最もリッチな表現である動画領域の最適化をめざし、更なる期待に応えることのできるサービスの展開に尽力してまいります。
※上記画像は以下よりダウンロード可能です。ご利用ください。
https://goo.gl/NkWiVr
■インタラクティブ動画とは
従来「視聴する」だけの動画内に、新たな「仕掛け」を組み込むことで、ユーザー自らが能動的に必要な情報を取得するようになり、PR 効果や印象効果を高めるだけでなく、動画接触回数や視聴時間などのエンゲージメントも高められる、一連の手法を言います。
視聴者は「一方向」ではなく「双方向」でやり取りすることができるため、新たな動画マーケティングとして注目されています。
インタラクティブ動画編集ツール「MIL」では、MIL管理画面より動画内の「人・モノ・コト」に対してタグをつけ、ユーザーがタッチした時のアクション（ポップアップ、外部リンク、電話架電、クーポン、その他）を簡単に設定することができます。
■MIL株式会社 会社概要
【社名】MIL株式会社
【本社所在地】〒160-0022 東京都新宿区新宿5-10-1 第2スカイビル501
【代表】代表取締役CEO 光岡 敦
【設立】2018年3月 【資本金】1,000,000円 【URL】 https://mil.movie/
